人間を含む全ての動植物は、独自の生体電磁場（バイオフィールド）を生成する生命体であり、独特な生体波形（振動）を生み出しています。バイオフィールドは、電磁波、大気汚染等人工的に作り出された要因の影響を受けやすく、本来調和のとれていた私たちのバイオフィールドは混乱し不調和な状態になり、人体に様々な悪影響を及ぼします。ナノバイブ製品は、ナノバイブテクノロジーにより人工的要因の影響を受けたバイオフィールドを本来あるべき状態へ再調整し、維持するための製品です。

ナノバイブ製品は、病気治癒、予防を目的に開発された製品ではなく、植物独自の生体電磁場（バイオフィールド）を正常な状態に維持する為の製品です。多岐に亘る検証からバイオフィールドを正常な状態に再調整、維持する事で様々な健康障害に効果がある事は実証されておりますが、その効果は個人個人によって異なっております。

ナノバイブ製品の特長の１つですが、ナノバイブ製品を使用すると瞬時に効果が発揮されます。

ナノバイブ製品を使用することで人体に副作用が発生することはなく、また、電化製品、通信機器等に影響を与えることもありません。

ネックレス用チェーン、ひも等を使い、胸の前に下げることをお勧めします。但し、身体のどの部分にもバイオフィールドは存在しますので、身体から10センチ以内であればどこに付けても構いません。

ナノバイブペンダントは、日常生活防水仕様であり、水に濡れても問題ありません。但し、入浴時の着用は避けていただくようお勧めいたします。

アクセサリーではなくテクノロジー製品なので、チェーンは付けておりません。ご購入者の方がそれぞれ、チェーンやゴムや布など、色々な素材で身に着けていらっしゃいます。

ペット用ナノバイブ製品として「ペットチャーム」がございますので、そちらをご使用ください。

ペンダント本体は、国内の時計・アクセサリー専門工場で製造されています。ペンダント内のナノバイブセルは、アメリカ・カリフォルニア州で製造されています。

WelCapは、ブレーカーWelCap（大きいサイズ）とリレーWelCap（小さいサイズ）のセットであり、ブレーカーWelCapは直接建物のブレーカーに取り付け、リレーWelCapは電気回路内でブレーカーから一番遠いコンセントあるいは照明のスイッチに取り付けます。
また、近年ハイブリッド車及び電気自動車（EV）の普及が進んでおりますが、車内での電磁波の強さが問題となっています。WelCapはこの問題解決に有効であり、ブレーカーWelCapをヒューズボックスかバッテリーに、リレーWelCapをテールランプ付近に取り付けます。

WelCapは、最大200㎡（全ての方向－上下左右）の家で有効的に機能することが計測されています。R-Cap単体で取り付けた場合の有効範囲は、取り付けた機器によって異なりますが数センチから数メートルです。

WelCapが使用されている室内では、高圧の家電製品（冷蔵庫、ヘアードライヤー等）、電源タップ等電気が集中して使用される場所に使用ください。屋外の場合は、携帯電話、ノートパソコン、電子工具、その他ポータブル機器等充電池で動いている製品に使用いただけます。R-Capは、平らで乾いた場所に貼ってください。

電磁波の影響が非常に懸念されている携帯電話、特にスマホにはぜひご使用ください。

冷蔵庫内の電磁波は、金属壁で跳ね返り続けます。肉、野菜・果物、卵、牛乳などの食材は、電磁波の影響を受け人間のバイオフィールド同様不調和な状態となります。
WelCapを使用することにより冷蔵庫内の食材は理想的なバイオフィールドを維持することが可能となり、食材が腐敗するスピードが遅くなりより長く新鮮な状態で保存できます。なお、WelCapの補強としてR-Capを使用することにより、さらに効果が高まります。

全てのナノバイブCDには共通のナノバイブインフォメーションが組み込まれています。但し、アルバムによって曲調はさまざまですので、用途によってお好みの音楽をお選びいただけます。
（Ambiance-ペットのいるご家庭、観葉植物やお花を育てたり、飾っていらっしゃるご家庭にお勧めいたします。： ReGenerations-長距離運転の車の中や、身体を動かす仕事の時、運動やスポーツをする時などにお勧めいたします。： Sanctuary/Sanctuary II-人の出入りが多い会社やお店やサロン、病院などにお勧めです。もちろん一般のご家庭にも 家族や来客がいらっしゃる時にお勧めいたします。： Rhythm of the Mind-受験生がいらっしゃるご家庭や仕事や研究で集中力を上げたい時にお勧めいたします。ミーティングや会議の時などにもお勧めいたします。： Lullaby-妊婦さんや赤ちゃんや小さなお子さんのいるご家庭にお勧めいたします。： Memories of the Heart-日本の童謡や昔懐かしい曲がたくさん収録されています。お子様から高い世代の方まで心から楽しめます。 ）

電磁波、化学物質、大気汚染等により影響を受けたバイオフィールドを本来あるべき状態に再調整するためには、通常は一つのセルで十分です。しかしながら、電磁波を始めとする環境の変化は厳しさを増しており、バイオフィールドを完璧な状態に再調整するためにはセル1つでは十分でないことがあります。また、健康状態、年齢、生活環境（電気製品や化学物質を扱う仕事）、食生活に依っては複数必要な場合もあります。その解決にはナノバイブ製品を複合的に使用されることをお勧めします。
常時身に着けて置くことが出来るナノバイブペンダントは必需品と云えますが、それに加えWelCap、R-Cap、CDを同時に使用されることをお勧めいたします。WelCap,R-Cap,CDを併用することで家庭内に居住する全ての人、動植物にナノバイブインフォメーションが伝達されます。

通常使用の場合3年間保証となっており、この間は無償修理あるいは交換で対応させていただきます。保証対応には保証書が必要となりますので、大切に保管してください。3年目以降は有償修理となります。

ナノバイブ製品はインターネットでの販売を行っておらず、インテンションエネジーグループの代理店、特約販売店からのみご購入いただけます。

当社までお問合せください。

電磁波とは、電離放射線（放射線と呼ばれ、ガンマ線、X線が含まれる）と非電離放射線（光線、高周波電磁波、低周波電磁波）の総称です。
ガンマ線、X線に加え紫外線、赤外線が人体に危険であることは、衆知であり議論の対象外であります。議論となっているのは、高周波及び低周波電磁波（最近では中間電磁波も）の人体への影響です。

電波が人間を含む生物に及ぼす作用には、急性影響である「刺激作用」、「熱作用」と慢性影響である「非熱作用」があります。刺激作用、熱作用が人体に影響があることは認知されています。問題は、携帯電話及び基地局に代表される因果関係の証明が困難な低レベル電磁波を長期間曝露した場合の慢性影響＝非熱作用です。WHO（世界保健機関）の癌研究機関であるIARC（国際癌研究機関）は、2001年6月低周波電磁波を「グループ2B（発癌性の可能性あり）」と認定、2011年5月には高周波電磁波も「グループ2B」に認定しました。「2B」評価は、不確実な段階でありますが、少なくとも電磁波の「100％安全説」を否定しました。

人類は急速にテクノロジーを進化させており、そのテクノロジーが私たちの世界を住みやすくしてくれ、私たちの生活になくてはならない物になりました。しかし、電磁波を取り巻く環境が劇的に変化しています。第一には、携帯電話、特にスマホの爆発的普及と付帯する携帯電話中継基地局の設置があります。第二には、オール電化と言われIH調理器等家電製品の普及があり、第三には、今後最も懸念されるスマートメーター及び付随する各種無線制御システムの普及があります。これらが普及することに依り我々の日常生活は常時「電磁波シャワー」に曝される状況になり、深刻な健康問題が発生するリスクが高まる可能性があるからです。

IARC（国際癌研究開発）が高周波電磁波を発癌ランク「2B」に認定した根拠は、携帯電話使用者における脳腫瘍発生率増加を立証する様々な論文でありました。携帯電話の発する電磁波の影響に付いては脳腫瘍のみならず生殖機能への重大な影響に関する疫学研究成果が発表されています。
WHOの見解では、脳腫瘍のリスク上昇は確立されていないが、携帯電話（特にスマホ）の爆発的普及と15年より長い期間の研究データがないことで、更なる研究が必要であるとしています。特に、小児含む若年層での普及と、それに依る障害曝露の長期化に伴い、WHOは今後研究を推進するとしています。
各携帯電話会社は難聴地域解消のため全国各地に競って中継局の設置を進めています。フランスで発表された調査結果では「基地局から300ｍ以内では301m以遠との比較で頭痛、吐き気、睡眠障害、不快感、視覚障害等が発生するリスクが増加する」としています。日本でも基地局の危険性に付いての認識も高まり全国各地で基地局新設拒否、稼働中の基地局の撤去に対する市民運動が活発となっています。

以前より電子レンジ、ヘアードライヤーは話題になっており、電気毛布、ホットカーペットは体に密着していること、長時間使用することで最も危険とされており、妊婦、幼児は絶対に使用すべきでないと言われています。
最近ではオール電化住宅が普及し、IH調理器の様に高周波と低周波の間の中間周波数を使用した電化製品が人気となっています。しかし、かなり強い電磁波を発生するにも関わらず中間周波数帯での健康影響への研究は進んでおらず、人体への影響が懸念されています。
電化製品の極低周波電磁波（磁界）発生量（単位：μT）は以下の通りです。スウェーデンの電磁波規制ガイドライン（磁界）は、0.25μT（2.5mG）です。

スマートメーターとは、従来のアナログ型電力量計と異なり、電力をデジタルで計測し、メーター内に通信機能を持たせた次世代電力計のことです。従来は、月に一度検針員が現場に行き電力使用量をチェックしていました。スマートメーターでは、使用量を通信回線を利用して電力会社に送信することで、人件費の削減、電力使用量の見える化に依る省エネ効果が期待されています。
また、HEMS（家庭内ネットワーク）,BEMS（ビル内ネットワーク）と云った家庭及び事業所での無線制御装置と連携することで、家電と通信で結ぶ事で供給状況の最適化を図ることも目的の１つです。
問題は、スマートメーターもHEMS,BEMSも無線通信回線を通じて情報を送信することにあります。無線回線を使用すると云うことはそこに電磁波が発生致します。膨大な数量（8000万台以上）のメーターが全国で設置されることになっており、携帯電話基地局と同様の問題が発生する可能性が高いにも関わらず日本では電磁波に依る人体への影響に付いては殆ど議論されておりません。

「電磁波問題の最新課題」2015年11月1日大久保貞利氏講演
①　スマートメーターの問題点

電磁波過敏症（EHS）とは「電磁波の影響で身体に様々な不調が現れる」とする疾病概念であり、近年急増しています。症状は、化学物質過敏症（MCS）、自律神経失調症、慢性疲労症候群、更年期障害と類似しておりますが、日本では病気として認定されていません。
WHOは電磁波過敏症に関し、明確な診断基準がなく、症状を電磁波曝露と結びつける科学的根拠はない、としております。しかし、電磁波過敏症患者の存在は認知しており治療の目標を、実効ある医師－患者関係の確立、状況克服の方策を立てる手助け、職場復帰と通常の社会生活を送れるよう患者を励ますことに置くべき、としております。

世界各国は、低周波電磁波及び高周波電磁波に対する規制値を定めております。
基本的にはICNIRP（国際非電離放射線防護委員会）の制定したガイドラインを参考に各国の判断で規制値を定めています。

①低周波電磁波の規制値

②高周波電磁波の規制値

③携帯電話中継基地局からの高周波電磁波規制値

「電磁波問題とは」2015年4月11日大久保貞利氏講演
①　電磁波に依る健康障害及び電磁波規制値の国際基準

「0.3～0.4μTの低周波電磁波（磁場）を長期間曝露すると小児白血病発症リスクは2倍になる」との研究結果を参考に、多くの国々、自治体が0.2～0.4μT（２～４ミリガウス）を安全基準としています。これは、日本の規制値の500～1000分の一です。
高周波に関しても、ICNIRPのガイドラインは安全基準を意味するものではなく、多くの国々が独自の基準を定めており、携帯電話基地局からの電磁波に関してはガイドラインの45～100分の一を規制値としております。自治体によってはより厳しい規制を定めており、フランス・パリ市は1000分の一（1.06μW／㎠）、オーストリア・ザルツブルク市は10000分の一（0.1μW／㎠）を規制値としております。

電磁波に関する公式資料は、総務省、経産省、環境省より発行されています。電力会社、携帯電話メーカー等も資料を発行しています。それらに共通しているのは；
① 日本の電波防護指針は、ICNIRPガイドラインと同等であり、国際基準に合致している。
② 電波防護指針値を超えない低レベルの電磁波により、非熱作用を含めて健康に悪影響を及ばす確固たる証拠は認められないと考える＝防護指針値以下であれば安全である。
日本の基本的立場は、因果関係を示す科学的証拠はないので防護指針値さえ守れば電磁波問題は発生しない＝安全であると云うことです。一方、絶対的に安全であると云う証拠は示せていません。いずれにせよ、電磁波問題に対しては、欧米、東欧、中国等の対応とは著しく異なっており、日本政府は国民の健康よりも業界の利益を優先していると言われても仕方がない状況です。日本では電磁波問題が新聞、TVのニュースになることは稀であり、国民の関心は全くないと言える状況です。

いまだ電磁波に依る人体への健康影響に対するリスクは「灰色」「不確実」の域を出ていません。WHOは、携帯電話に関しても15年以上のデータが必要としています。この様な状況で電磁波のリスクを回避するには欧米諸国の様に「予防原則」に立つことです。予防原則とは、人の命、健康及び自然環境に対して大きなリスクを及ぼす可能性のある対象に付いて、たとえそのリスクの科学的証明が不十分であっても、何らかの防護対策を施すべきである、と云う考え方です。
日本に居住する我々の取り得る対策は２つしかありません。欧米の様に「予防原則」に立ち自らが防護対策をするか、政府・産業界の言うことを信じ現状通りの生活を続けるか、です。