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「インテンションエネジーは、環境問題との共存を目指します」

私たちの社会は、過去100年以上にわたり発展して来た様々な素晴らしい科学技術に依存して生きています。科学技術の進歩は、食生活の変化、各種医薬品の開発、居住環境の改善、等をもたらし、日本に代表される様に人類の長寿化が進んでいるのは紛れもない事実です。一方、医学が飛躍的に進歩しているにも関わらず病人の数は増加し続けています。

なぜでしょうか？最大の要因は、私たちを取り巻く「環境問題」にあると言えます。自動車から発生する排気ガス、火力発電所・工場から排出されるPM2.5に代表される「大気汚染」、電化製品・原子力発電所等による「電磁波問題」、加えて医薬品の薬害、食品添加物の弊害、等で私たちは常に潜在的な危険に晒されています。しかしながら、人類は急速にテクノロジーを進化させており、私たちはそれを享受しており日常生活になくてはならない物になっています。これらは一個人が解決するには大きすぎる問題であるにも関わらず、対処法は個人の判断に委ねられているのが現状であり、危険と判断しても各個人の取り得る対応が限定されていることです。インテンションエネジーは、利便性を享受している日常生活を変更することなく環境問題に取り組む、即ち「環境問題と共存する」ことを目指しています。

「化学物質過敏症、慢性疲労症候群、電磁波過敏症」

近年大気汚染、電磁波、薬物を含む化学物質の曝露によって引き起こされる病気は、非常に大きな社会問題となっています。曝露が非常に微量であっても人体の許容量を一定以上超えると引き起こされるとされていますが、因果関係の立証が十分でないとの理由で対策は非常に遅れています。代表的な疾病としては、「化学物質過敏症」、「慢性疲労症候群」、「電磁波過敏症」があります。

1. 化学物質過敏症

   2009年10月1日厚生労働省から病名リストに登録され、非常に微量の薬物や化学物質（主に揮発性有機化合物）の曝露によって引き起こされる病気です。話題となっているシックハウス症候群の原因の１つは化学物質です（主には、揮発性有機化合物）。

2. 慢性疲労症候群

   2007年に厚生労働省が診断基準を発表し病気と認定されています。大きな基準として、「生活に支障をきたす強い疲労が少なくとも6カ月以上続いたり、再発を繰り返したりしていること」と、「検査によってほかに原因となる病気が除外されること」とし、その上で微熱、のどの痛み、筋肉痛、倦怠感などの症状の程度をもとに、医師が診断をする形になっています。日本では人口の0.3％にあたる36万人（2015年3月現在）が羅患していると推定されるが、他の神経疾患に誤診される場合が多く、潜在患者数ははるかに多いのではないかと言われています。

3. 電磁波過敏症

   「電磁波は21世紀最大の公害」と言われ、世界各国で電磁波曝露による健康障害が発生しており、世界各国で様々な疫学的研究が行われていますが現在の所明確な因果関係は確定されていません。近年「ある程度の電磁波（＝電磁場）に曝露すると、身体に様々な不調が現れる」所謂「電磁波過敏症」が欧米諸国を中心に大きな話題となっています。世界保健機関（WHO）は2005年12月「電磁波過敏症」とされるものに付いての研究報告（ファクトシート296）において、「電磁波過敏症は、人によって異なる様々な非特定症状を持つのが特徴であり、その存在は真実」としたものの「医学的な診断基準を持たず、症状が電磁波曝露と関連するような科学的根拠はない」と発表しました。現在でも因果関係が明確でないことを理由に日本を含め病気とは認定されていません。しかし、電磁波曝露による健康障害を訴える人は急増しており、フランスでは携帯電話の電磁波で重度のアレルギー症状に苦しむ女性に対し毎月800ユーロの障害者手当を3年間受給できる権利を認めた画期的な判決が出る様な状況になっています。

   「電磁波過敏症とは」電磁波問題市民研究会事務局長大久保貞利氏講演

   電磁波過敏症「便利な生活が」NTV報道番組（2007年）

4. 化学物質過敏症、慢性疲労症候群、電磁波過敏症に共通する事項

   a.症状
   これら３つの疾病の症状は、ほぼ一致しています。
   循環器症状（動悸、不整脈）、精神症状（不眠、不安、うつ状態、記憶困難、集中困難）、消化器症状（胃腸症状、下痢、便秘）、自律神経障害（異常発汗）、中枢神経障害（痙攣）、皮膚炎、頭痛、発熱、疲労感、運動障害等です。

   b.発症原因と治療法
   化学物質、電磁波、それに加えストレスが発症原因とされますが、科学的、疫学的な立証が十分でない、即ち因果関係が明確になっていないと云うこと、また、症状が多岐に亘ること、から基本的な治療法、薬剤は存在しておりません。
   これら3疾病に関しては、疑似科学、及びそれを利用した商法の一種であるとの批判もあり、多くの場合は患者本人の精神疾患とされ、自律神経失調症あるいはうつ病と診断されることが殆どであります。そのため抗うつ剤等神経疾患に効果があるとされる薬物の投与が治療法として用いられるケースが多く、根本的な解決にはほど遠いのが現状です。

   c.因果関係に付いて
   特に化学物質過敏症、電磁波過敏症に関して、政府、医学界、産業界に共通しているのは「因果関係が明確でない」ことを理由に真剣に対応していないことです。因果関係を明確にするためには、膨大なサンプル数での長期間（10年～15年）に亘る疫学検証が必要です。
   テクノロジーは急速に進歩しており、製品サイクルが短くなっている現代では疫学検証は非常に困難です。携帯電話が好例であり、現在販売されている製品での疫学検証を行い、その結果が10年後に判明したとしても新製品が毎年の様に開発される状況では意味のない結果となる可能性が大であります。化学物質、電磁波個々の因果関係を立証するのさえ困難である上に、現代社会はそれらが個々に影響を及ぼすのではなく複合的に作用しているため政府、医学界、産業界の求める因果関係の解明は不可能な状況と言えます。

   近年うつ病、自律神経失調症を含めた現代病が急増しています。世界各国の多くの研究機関、医師がその原因の１つとして化学物質、電磁波を上げ警鐘を鳴らしていますが、日本政府、医学界では精神疾患であることを認めず身体疾患であることに固執しているという見解が主流となっています。一方で、化学物質、電磁波の人体に対する影響は全くないと云う研究結果はありません。現状から化学物質、電磁波に依る人体への健康影響に対するリスクは「灰色」「不確実」であることは事実です。この様な状況でこれらのリスクを回避するには欧米各国の様に「予防原則」に立つことをお勧めします。予防原則とは、人の命、健康及び自然環境に対して大きな影響を及ぼす対象に付いて、たとえそのリスクの科学的証明が不十分であっても何らかの防護対策を施すべき、という考え方です。